Web会議による遠隔医療相談は?しかし超高齢社会の未来に必須?

Web会議による遠隔医療相談は?しかし超高齢社会の未来に必須?

Web会議による遠隔医療相談は?しかし超高齢社会の未来に必須?

高齢になればなるほど、医療のニーズが大きくなってきます。
しかし、医師の数は足りていません。
医師の数は厚生労働省や文科省なども決定に絡むため、大幅に増やすことが困難なのです。そんな事情をよそに、超高齢社会は進展していきます。
そこで、遠隔で医師と話したいというニーズが生まれるのです。

遠隔診療は、本当に診療にあたるの?

遠隔診療ですが、医師法では直接対面して行われる対面診療と、組み合わせて適切に運用されるべきと定められています。
とくにWeb会議などの通信技術による診察については医師法で定められているわけではないのですが、問診、視診、触診、聴診といった手段をもって、診断を下すのが診察です。
しかし1997年の時点で、厚生労働省が遠隔診療に関する通知を出しました。
対面でなくとも遠隔診療は医師法に違反しないというものです。

その一方で、通達では、僻地に限る、そして特定の慢性疾患に対してなど、限定され、あくまで初診は対面によるものがベスト、ということになりました。
この通達の結果、あまりWeb会議による遠隔診療は広まらなかったのです。

どんなケースで遠隔医療ができるの?

ではどのようなケースで遠隔診療が可能なのでしょうか。
この通達に照らし合わせてみると、
「初診はあくまで対面診療。そして長年糖尿病を患っている患者の血糖値診断を遠隔で行うことは可能」
「花粉症患者の治療後の経過を、初診は対面で行った上で、Web会議を使って診察する」
「離島や僻地在住の睡眠時無呼吸症候群の患者を遠隔診察する。ただし、初診は対面診療が必須」
ということになります。

なかなかハードルがありますが、徐々に対象となる疾患も拡大しつつあり、今後の人口動態によってはWeb会議による遠隔診療が大きく発展する可能性もあります。
しかし基本的には厚生労働省の考え方次第となるので、注目しましょう。

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